トイレを介護・バリアフリー化して家族が安全に使える空間に！

トイレをバリアフリー化する時には、それぞれの身体の状態や年齢に合った快適な空間に変えることが大切です。

トイレ本体や便器を変えるだけでなく、

スムーズに使える様に手すりや引き戸への交換、介助者がサポートしやすいようにトイレ内のスペースを広げるなど、

バリアフリー化、介護リフォームにはさまざまな方法があります。

こちらのページでは、どの様なバリアフリー化・介護リフォーム方法があるか、介護保険のポイントなどをご紹介しています。

「もっと使いやすいトイレに出来ないか」と、リフォームが気になり始めた方におすすめのページです。

ぜひ、ご参考にされてみてください。

リフォーム前に調査

介護を受ける側だけでなく、サポートする側もお互いに使用しやすいトイレにリフォームするには、まず初めに事前調査を行いましょう。

トイレの介護リフォームを行う際には、介助者の身体の状態や年齢に合わせて適切なプランニングが必要です。

使いやすいトイレの広さは？

例えば、杖を使う場合や介助者の手を借りてトイレまで行けるものの、サポートが必要な場合と車いすを利用してトイレまで行く場合では、必要なトイレの面積に違いがあります。

それぞれの状況に合わせて、利用しやすいトイレのスペースを確保することで、ストレスを大きく軽減させることが可能です。

トイレリフォームを依頼する際には、まずは事前調査を依頼して、利用者が使用しやすい空間を確保できるよう適切なサイズに施行してもらうと良いでしょう。

リフォームの相談は、施工実績が豊富なだけでなく、顧客満足度が高いリフォームのプロに相談してみることをおすすめします。身体の状況を見て適切なトイレリフォームを提案してくれるなど、親切丁寧な事前調査を行ってくれます。

バリアフリー化、トイレ介護リフォームの方法

トイレリフォームの施工例は数多くあります。

介護が必要な方や高齢者が、あったら便利と感じる機能を積極的に取り入れていくと、トイレを使用する時に使いやすさを実感できます。

手すりの新設

介護のためのバリアフリー方法はさまざまありますが、手すりを付けると身体を支えることができるため、自力でトイレに行く高齢者や障がい者の方も安心です。

手すりには、縦状のものや横状のものなど数多くの種類があります。しっかりと身体を支えるだけでなく自分で立ち座りするのであれば縦状の手すりがおすすめです。

横状の手すりの場合は、トイレの移動時につかまりながら歩くことができ、自力でできるだけ歩くことを諦めたくない方の強い味方になってくれます。

和式から洋式トイレにリフォーム

和式トイレは、用を足す際に使いにくさや不便さを感じ、ストレスになってしまうかもしれません。

和式トイレから洋式トイレに変えると腰や足への負担が軽減されます。 洋式トイレは、しゃがんで用を足すことがないため、膝に負担をかけてしまうことがありません。

転倒防止の滑りにくい床材

滑りにくい床材に変えると転倒防止につながります。足腰が弱い方や杖を使ってトイレに行く方の場合、クッション性のある柔らかい床材に変えると安心です。

また、表面に細かい凹凸のある、塩化ビニール樹脂製床に変えることもおすすめです。細かい凹凸によって滑りにくく、転倒もしにくいという特長があります。

一日に何度も行くトイレだからこそ、安心して足を運べる床材に変えるともしものトラブルを予防することが大切です。

引き戸と段差解消で出入りを改善

トイレのスペースに限りがある場合や、車いすを利用されている方は、ドアが大きく開く引き戸で移動スペースを確保しましょう。

また、安全を考慮するのであれば、出入口の段差をなくしフラットにするとケガの防止になります。

足元がよく見える照明

天井部分だけでなく足元部分にも照明を取り付けると十分な明るさを確保し、転倒を防ぎます。

年齢を重ねて目が悪くなってしまった高齢者の場合、照明が薄暗いと足元までしっかりと見ることが難しくなります。夜にトイレに行き、足元に注意を払わなかったことで転倒してしまうケースもあります。

リーズナブルな自動点灯の小型照明などもあるので、まず１つ付けて見るのが良いでしょう。

緊急呼び出しボタン

いざという時のために、呼び出しボタンを取り付けると緊急時も即座に対応することが可能になります。

トイレ内で具合が悪くなった時や転倒してしまった時も、呼び出しボタンがあればすぐに助けを呼ぶことが可能です。

ボタン一つで別室に居る家族にトラブルを察知してもらうことができ、高齢者や障がい者の安全対策の一つになります。

介護保険を使ったトイレのリフォーム

介護のための手すり設置や、段差解消などの支給対象のリフォームであれば、トイレリフォームにおいて介護保険の申請が可能です（申請、支給には条件があります）。

介護保険は、40歳からの加入が義務付けられており、要支援や要介護認定を受けるなど介護を必要としている方のための保険制度です。介護保険を利用すると介護費用の一部を負担してもらえます。

支給上限　18万円

原則では、自治体から認定を受けている被保険者が、20万円までの費用を対象として申請することができます。

この20万円から自己負担の1割を引くと、支給上限は18万円になります。

適用になるリフォームの種類

介護保険が適用され補助金が受けられるケースとしては、トイレに手すりを設置することや床材を変える、段差をなくすといったバリアフリー工事が挙げられます。

住宅改修は思ったよりも金額がかかってしまったり、急な出費が重なり資金繰りが難しくなってしまうこともあるでしょう。

介護保険の支給条件に則ったリフォームをすることで、自分が支払わなくてはならない費用を大きく軽減されます。

申請のフロー

まずは、介護保険を利用し補助金を受けることができるのか、条件や要件をケアマネジャーさんに確認しましょう。

ケアマネジャーさんと相談し、必要なリフォームの検討が始まったら、リフォーム会社にご相談ください。必要な改修のプランニング・お打ち合わせをさせていただきます。

その後、介護保険を申請するための必要書類の提出などがあり、リフォームが始まります。

介護保険の補助金はリフォーム終了後に申請を行った後、各自治体から支給されます。

補助金が支払われるケースであっても、リフォーム会社への支払いが先に必要となるので注意しましょう。

また、介護保険のほかにも住宅改修補助制度を用意している自治体もあります。

住宅改修補助制度を利用すれば、介護保険で支払われる補助金にプラスしてリフォーム費用に充てられるため、さらに負担が軽減されます。